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過去の地震から学ぼう！

日本は地震大国

私達が住んでいる日本列島は、地震、台風、土砂災害など数多くの自然災害が発生する地域です。日本に住み続けるためには、発生する自然災害と予測される被害をよく知り、それらから身の安全を守る備えをしていくことが不可欠です。

「自然災害の歴史」は「防災の歴史」でもあります。災害は発生するたびに、私達が準備していなかった脆弱なところをついてきます。そのつど、国、自治体、企業、国民は、災害に強い日本を作ろうと、知恵を結集し、新技術を開発し、さまざまな対策をほどこしてきました。

今までに日本列島を襲った主な自然災害の特徴と被害を知ることで、改めて、自らの命や財産を守る心構えを持ち、日常的に防災に取り組む契機としていただければと思います。

まず、関東大地震(1923)以来、大規模な被害をもたらした大地震の被害の概要と特徴をひもといていきます。

日本列島下で発生する地震は２つのタイプに分けられます。「プレート境界地震」と「直下型地震」です。地球の表面は多数のプレートでできており、その下のマントルの上に乗って少しずつ動いています。日本近くには４つのプレートとその境界が存在します。北アメリカプレート、太平洋プレート、ユーラシアプレート、フィリピン海プレートです。主に、太平洋側から動いてくる「海洋プレート」が、大陸側のプレートを押し、ひきずりこまれた大陸プレートが反発して発生するのが「プレート境界地震」です。また、海洋プレートと大陸プレートのぶつかりあいで、大陸プレートに歪みがたまり、大陸プレート内で破壊が発生するのが「内陸型地震」（直下型地震とも言われる）です。

地震の大きさはマグニチュードで示しますが、阪神淡路大震災と同等のマグニチュード７クラスの地震は、日本全国ほとんどの地域で発生する可能性があると言われています。

 

関東大震災

９月１日は防災の日です。これは、1923年（大正12年）9月1日午前11時58分に関東地方を襲ったM7.9の地震に由来しています。関東大震災は、人口が過密化してきた首都圏を襲ったはじめての巨大地震であり、首都圏に甚大な被害をもたらしました。

震源は相模湾北西部、大陸プレート（北米プレート）と海洋プレート（フィリピン海プレート）の境目で起きた海溝型地震の典型でした。揺れは１分程度も続き、関東地域の広い範囲で震度６強～７程度だったと推定されています。家屋の倒壊はもちろん、津波や大規模な火災が発生して、死者・行方不明者は約10万人と言われています。

犠牲者のうち約9割が火災にまきこまれて死亡しました。関東地震が昼食の準備をする時間帯に発生したため、かまどや七輪が火元となりました。また、関東地方の風が強かったことも火災延焼を広げる一因になったようです。

特に現在の千代田、中央、港、台東、墨田、江東区などでは木造家屋が密集していたことにより、８割近くが焼失しました。逃げ遅れて焼死した人も多いですが。屋外への避難者が火災旋風にまきこまれたケースも多く、現墨田区にあった旧陸軍被覆廠後に逃げ込んだ約40000人を火災旋風が襲い、このうち38000人が焼死するという悲劇に見舞われました。多くの人が家財道具などを運び込んだこともあり、それらが延焼を速める一因になりました。

木造家屋の密集地における火災発生・延焼、火災旋風の恐ろしい経験から学び、東京下町の木造密集地はじめ、全国においても老朽化が進んだ木造密集地などでは重点的に不燃化事業や対策に取り組まれるようになりました。

また、報道機関のマヒでさまざまなデマが飛び交いました。災害時にはデマが拡散することがあり、注意が必要です。

新潟地震（1964）

新潟地震（M7.5）は、1964年（昭和39年6月16日13時１分）、新潟県と山形県の沖合にある粟島を震源として発生した。ユーラシアプレートと北米プレートの境界で発生したプレート型地震でした。被害が大きかったのは新潟県、山形県、秋田県。死者26人、家屋全壊1,960棟、半壊6,640棟。最大3～4mの津波も発生し、北海道から中国地方までの日本海沿岸に押し寄せた。津波による浸水被害は信濃川流域で広範囲にわたった。

新潟県はじめ最大震度は５であったが、新潟平野、酒田平野などの軟弱な地盤の上に建てられた建物に被害が発生した。また、地盤の液状化による被害が多発し、信濃川の旧河川敷上の建物が大きく傾くなどの被害が発生した。なかでも、３～４階建の県営アパート３棟が大きく傾き、横倒しになるという大被害が発生した。建物じたいには大きな損傷はなく、基礎がしっかりしていなかったためゆるんだ地盤の上で転倒したものである。

また、１か月前に竣工されたばかりの信濃川にかかる昭和大橋の橋脚が液状化被害を受け、橋げたが落下した。この頃はまだなじみがなかった「液状化」による建物被害が大きくクローズアップされた地震である。

また、昭和石油新潟製油所で出火、爆発炎上した火災は12日間続き、建物被害、り災者多数に及んだが、後の研究で「地震の長周期振動」が原因であることがわかった。

日本は高度成長期に入り、全国の沿岸では埋め立て事業が進んでいた時期でもあり、新潟地震の液状化被害をもとに、鉄筋コンクリート造、鉄骨造などの建物の杭の研究・施工方法、木造建物の基礎にも液状化対策を施す必要性など、建築物の設計や施工基準に影響を与えた。

宮城県沖地震（1978）

1978年（昭和53年）6月12日17時14分、宮城県沖を震源とした、宮城県沖地震（M7.4）が発生した。太平洋沖のプレート（北米プレートと太平洋プレート）の境界で発生したプレート型地震で、最大震度は５（現在の震度５強とみられる）でした。仙台、石巻、福島などで揺れが大きかったが、宮城県の仙台市を中心に被害が目立ちました。

死者28人、全壊1183棟、半壊5574棟、堤防決壊も12カ所と震度に比べて大きな被害が発生しました。宅地造成地での大規模な建物被害も発生しました。

死者28人のうちの18人がブロック塀や門柱の倒壊によるものであったことがクローズアップされました。また、地震に驚いて屋外へ飛び出したことで、建物からの落下物、ガラスなどの飛散物により負傷する人も目立ちました。また、時間的に外に滞在していた人が多く、街中を歩いている最中に被害にあった方も多いと考えられます。

夕食前の支度時刻にさしかかっていましたが、火災は８件と少なかったです。これは、「地震が来たら火を消す！」が定着していたこと、６月で石油ストーブなどが使われていなかったこと、本震８分前に震度２の地震が発生し、火を消していた家庭が多かったことによるものと考えられています。

また、広範囲でライフラインがストップして、仙台市では電気の復旧に２日、水道は８日、都市ガスは１か月もかかりました。また、電話１日で復旧しましたが、安否確認の電話などで２日間にわたって電話がかかりにくい状態が続きました。

この地震は、当時人口50万人以上の都市（仙台市）がはじめて経験した都市型地震の典型と言われています。

宮城県沖地震を契機に、建築基準を満たさないブロック塀や、規制法以前の宅地造成地などの危険性がクローズアップされ、この後、国・自治体では、塀の診断・補強などの施策を推し進めるようになりました。また、ライフライン各業者はこの地震の被害を詳細に調査し、後の地震対策に活かす教訓としました。

 

日本海中部地震（1983）

1983年5月26日11時59分、秋田県男鹿半島沖の北西70kmを震源とするM7.7の日本海中部地震（1983）が発生した。秋田、青森のむつ、深浦が震度５で、全壊934棟、半壊2115棟の被害があった。死者は104人だが、このうち100人が津波の犠牲者であった。震源にもっとも近い秋田県能代市には地震計がなく、震度５以上の揺れであったと推測されている。

震源が海岸に近かったこともあり、揺れから10分内には10ｍ近い津波が日本海岸沿岸を襲った。能代港、秋田港など港湾施設や漁船、沿岸の建物が大きな被害を受けた。港湾工事をしていた方、釣り人とともに、遠足で海岸を訪れていた小学生13人が津波の被害に遭うという痛ましい事態が発生した。

東北地方にも大地震は発生していたが、日本海側では津波への予見がほとんどなく、太平洋側三陸地方のように、「地震の強い揺れを感じたら、高台へ逃げろ！」という風習や言い伝えがなかったことが被害を大きくしたとも言われている。津波は遠く近畿や山陰地方までも到達した。遠く島根県の江の川で遡る50cmの波が発生したことから、津波発生時は近隣地域のみならず、はるか遠方地域でも注意が必要である。

また、気象庁による津波警報が出されたのは、地震後14分後であり、その後の伝達手段も弱かったことが指摘され、この後、気象庁にはより早く津波警戒予報を発令するシステムが構築されたが、北海道南西沖地震では奥尻島に地震発生後３分で津波が到達し、再びシステムの限界が明らかになった。

東北電力秋田火力発電所で火災し、新潟でも石油タンクから石油があふれ出る被害が生じたが、これらは新潟地震の被害と同じく、長周期振動によるスロッシングによるものであることが解明されている。

アンシンクでは、そういった場合に備えて「非常持ち出し用品」などを常備することをお勧めしています。